マンション騒音・トラブル解決８個のポイント

マンションにおける騒音問題は近隣トラブルの最も代表的なものの一つです。一口にマンション騒音と言っても、その内容は「上の階の足音（生活音）がうるさい」といったものから、「マンション共用部から聞こえる不明音」まで実に様々です。マンション騒音を解決に導くためには、いくつかの注意すべきポイントがあります。本記事ではそんなマンション騒音を解決するためのポイントを紹介させていただきます。

マンション騒音発生状況ついてチェックシートで明らかにする

マンションのような集合住宅における騒音問題は当事者が感情的になりがちです。苦情を伝える際、言われた際はまずは感情的にならないようにくれぐれも気を付けてください。対立姿勢をとるなど、初動での応対を間違えてしまうと相手方と険悪な関係となってしまいます。感情的にならないためには、まずは発生している状況をできるだけ正確に把握することが必要です。当社で騒音調査やヒアリングを実施する際はおおむね下記のような事柄をチェックします。これらの情報によって騒音の原因や発生場所の類推、または発生源とのコミュニケーションに役立てます。
もし騒音被害を訴える被害者の方がこのような情報を記録していない場合、解決のために記録をお願いするとよいでしょう（もしあなたが被害者の場合記録することを強くお勧めします）。

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【マンション騒音チェックシートの項目例】とその意味合い

• 複数回の騒音発生日時（天候、気温、気圧と記録することが望ましい）
  一度ではなく、複数回の騒音記録が望ましい。設備などに起因する騒音の場合天候や気温が原因の場合もある
• どのような騒音が発生しているか
  生活音か、機械や設備から発生するような音なのか
• 騒音はいつ頃から始まったのか
  住環境の変化（住人の引っ越し等）や設備の導入などの変化と照らし合わせ、原因を特定する
• 騒音どれくらいの頻度で発生するのか
  騒音調査を実施する際に役立つ
• どの場所（部屋）でより大きな音がするのか
  発生源を推定するのに役立つ
• 同居人や別の部屋の住人はどう感じているのか
  特定の人が過剰に敏感であったり、被害妄想に陥っていないか検証するために役立つ

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関連ページ＞＞メモや日記は騒音の証拠になるのか、「良い証拠」にするためにはどうすれば良いか

マンション騒音の発生源（誰が発生させている音なのか）を特定する

マンションにおける騒音は「上の階からの騒音であると思っていたら、実は斜め上からの音だった」、「下の階からの音だと思っていたら隣の部屋からの音であった」といった勘違いが少なくありません。マンションは壁や床ですべての部屋がつながっていますので、構造によっては発生源とは別の場所から音が発生しているように感じることがあるためです。また、稀ではありますが２階以上離れた部屋からの騒音が配管などを通して問題になるケースもあります。
誰が発生させている音なのかを明らかにするためには、上記のチェックシートをもとに、発生源と思わしき住人と丁寧なコミュニケーションをします。対象の住人に心当たりがあれば、発生源は特定されたも同然で問題は解決に向かいますが、心当たりがない場合はさらに調査を進める必要があります。明らかにするための一つの方法は当社のような業者にご相談いただき、複数台の騒音計による計測など、専門的な調査を実施する方法もあります。
（関連ページ＞＞騒音発生源探索支援サービス）。
そのほか生活音の場合、発生源と疑われる住人の在宅時間と騒音の発生状況の照合や他の部屋や住人のヒアリングを実施することが発生源特定の助けになります。

騒音の発生頻度が高いタイミングで部屋を開けてみるのも有効

自分が苦情を言われている場合、相手方に騒音の記録をお願いしたうえで、騒音の発生頻度が高い時間帯にあえて外出するなど部屋を開ける検証実験するのも一つの手です（部屋を開けているタイミングで騒音が発生していれば潔白を証明する手助けになります）。

「発生している音が受忍限度を超える音なのか」を明らかにする

一方騒音が発生していることが明らかに場合でも、即座に発生源に非があるということにはなりません。生活をする上で誰しもが必ず音を発生させるためです。重要なのは、発生している音が「我慢するべき限度を超えるような、耐え難い騒音」なのかどうかです。我慢すべき限度のことを「受忍限度」といいますが、この受忍限度は環境基準など、騒音の規制値や基準値に従って議論されます（基準値を下回れば必ず受忍限度を超えていないと判断されるわけではありません）。

（関連ページ＞＞耐え難い騒音-受忍限度とは）

（関連ページ＞＞騒音値の基準と目安）

基準値と比較すためには騒音測定が必要

基準値と発生している騒音を比較する場合、騒音計などの測定器を用いて騒音測定を実施する必要があります。発生している音が基準値を超えていたり受忍限度を超えていることが明らかになれば、初めて「発生している騒音は低減されるべきだ」ということができます。

被害者-加害者のコミュニケーションはくれぐれも丁寧に行う

マンションの騒音トラブル解決に向けて最も重要なポイントの一つが、いかに被害者と加害者が良好な関係を保つかという点です。ひとたび被害者と加害者が険悪な関係になってしまうと、双方相手の話を聞かなくなりますし、解決に向けた建設的な議論が出来なくなってしまいます。険悪な関係にならないためには初回のコミュニケーションが非常に重要です。以下は一般的なコミュニケーションの方法の例です。どのコミュニケーションが適切かは発生源との関係性にもよりますので一概には言えませんが、初回コミュニケーションで直接対面することは、相手方にとっては事前準備が出来ず、自分を守ろうとして突発的な返答をしてしまうことがあるためあまり良い結果は生まないことが多いようです。

関連ページ＞＞匿名で苦情を伝える。騒音主（騒音発生源）に手紙で警告することの利点と具体的な書き方

■被害者と加害者のコミュニケーション方法例
・直接対面して伝える
・手紙で伝える（匿名）
・手紙で伝える（実名）
・管理組合を通して全体向けにアナウンスする
・管理組合を通して発生源に直接伝えてもらう
・警察に通報して注意してもらう
・弁護士を通してコミュニケーションする

 騒音低減対策、防音対策を実施検討する

発生しているマンション騒音が明らかになり、発生源が騒音の発生を認めた場合、次はどのように発生している騒音を抑え込むかを検討することになります。最も簡単な対策は上階の足音であればカーペットを敷く、水回りの音であれば生活リズムを調整する（洗濯する時間や曜日を変える等）といったものから、防音設備による対策まで様々な方法があります。騒音発生源と被害者（受音源）で十分に協議しながら対策を進めていく必要があります。仮に完全に騒音を抑えることはできなくても、「やるべきことはやっている」という事実が重要です。

同居人や他の部屋の住人の意見を聞き、仲間にする

自らが被害者の場合、ともにマンションの騒音問題に向き合う仲間を作ることは重要です。これには二つ意味があって、一つはマンションの騒音問題に向き合う心理的な負担が下がること、もう一つは仲間がいるということ自体が客観的な証拠になりうるということです。騒音トラブルの相手方が「自分は騒音を発生させていない」あるいは「あなたの部屋がうるさい」と訴えかけたとしても自分を含む他のマンション住人がそう感じていなければ、相手方の主張の客観性は乏しいということができます。

第三者に相談し協力を要請する

近年のマンションでは、隣近所が顔見知りや知り合いでなく、気軽に話せないことも少なくないはずです。そんな場合第三者に相談するとよいでしょう。相談先はおかれている状況にもよりますが例えば下記のとおりです。
【騒音相談先例】

• 警察（緊急性が高い場合）、
• マンション管理組合（注意喚起や掲示をお願いする場合）
• 役所（条例を根拠に注意してもらいたい場合）
• 弁護士（法的根拠に基づき交渉する場合）、
• 騒音測定業者（発生源や発生状況を調べる場合）

マンション騒音の場合、管理組合で議論されることも多いようですが、集会ベースで議論がされるため、解決までには長い時間がかかることが多いようです。

関連ページ＞＞騒音相談先まとめ_騒音問題が発生したらどこに相談すれば良いか
関連ページ＞＞近隣騒音について警察に通報しても良いのか、通報は匿名でも良いのか？
関連ページ＞＞当社への相談はこちらから

 発生源（マンションのどこから騒音が発生しているか）が不明な場合は発生源特定調査を実施する

「確かに騒音は発生しているが、マンションのどこから発生しているかわからない」といったケースです。このような場合発生源特定調査を実施する場合があります。調査の結果は様々ですが、二つ以上離れた部屋からの騒音であったり、マンション共用部や設備からの騒音、マンション外部からの騒音など様々な発生源が原因となっていることがあります。
（関連ページ＞＞騒音発生源探索支援サービス）

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