マンション等の不動産購入/入居前の事前騒音調査の必要性


有効な騒音対策はそもそも騒音問題のあるマンションを購入・入居しないこと

マンションをはじめとする不動産は一度購入してしまえば簡単には手放すことが出来ず、これが騒音問題をより一層解決しづらいものにしています(簡単に手放すことが出来るのであれば引っ越してしまえば騒音問題は多くの場合解決します)。
数ある騒音対策の中でもっとも良い対策の一つに「そもそも騒音問題のある不動産を購入しない」という方法があります。多くの方は騒音問題に直面してから調査を実施しますが、仮に調査の結果騒音の発生が認められた場合でも、その後の交渉などに多くの労力を要します。事前調査によって騒音の発生が発覚すれば、その不動産の購入や入居を回避するだけで解決するので大変有用です。

各部屋における騒音発生有無は管理人や管理会社に聞いてもわからない


購入しようとしているマンションにおいて騒音が発生しているかどうかを確認する方法の一つに「事前に管理人や管理会社に聞く」という方法があります。これは有効な方法であることに間違いはありませんが、実際には彼らが把握しているのは管理組合などで議題に挙がった問題など騒音問題の一部に過ぎません。例えば騒音発生源の部屋を703号室とした場合に、隣の部屋(702号室や701号室)には全く騒音が漏れないが、直下の部屋(603号室)では受忍限度(基準値)を超える騒音が確認されるという事例は非常に多く、この場合603号室に居住する人しか騒音には気付きません。603号室が空室で売りに出されているとすれば、購入予定のマンションに住む誰に聞いても騒音問題の有無はわからないのです。

最低でも一週間程度、騒音計でロギング(測定)を行うのがおすすめ

そこでわたくしどもがおすすめしているのは、実際に購入しようとしている部屋の中に騒音計を設置し、実際の騒音の発生状況をまるまる一週間程度測定する「事前調査」です。最低でも一週間必要なのは、生活スタイルによって騒音が発生しやすい曜日や時間帯が異なることです。帰りが遅い人の場合は平日の深夜が騒音発生時簡単になりやすいですし、子供のいる家庭の場合は土日が騒音発生時間帯になりやすい等何時騒音が発生するかは入居している人によって様々です。

まずは不動産仲介会社に聞いてみましょう

測定を行うことで感覚的ではなく、定量的に騒音発生の有無を明らかにすることが可能となりますが、もちろん勝手に調査を行うことはできません。事前に騒音の調査をしたいと思った場合は迷わず不動産仲介会社に聞いてみましょう。多くの場合、特に高額のマンションの場合はご対応いただけることが多いと思います。調査を実施する場合はもちろん当社までご相談ください。


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